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野尻哲史の名言

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野尻哲史のプロフィール

野尻哲史、のじり・さとし。日本のエコノミスト。「フィデリティ退職・投資教育研究所」所長。岐阜県出身。一橋大学商学部卒業。山一証券経済研究所ニューヨーク事務所駐在アナリスト、山一証券社長秘書役、メリルリンチ証券会社東京支店調査部リサーチ・マーケティング・マネジャー、メリルリンチ日本証券調査部副部長などを経てフィデリティ投信に入社。フィデリティ退職・投資教育研究所所長を務めた。

野尻哲史の名言 一覧

家庭での「お金の話」は子供にとつて良き教科書となる。


投資を始めるとき、多くの人が「投資対象」から考え始めます。つまり「どの株を買ったらいいんだろう」ということです。でもその前に、何のための投資なのか、その投資に合った口座は何かを考えてほしいと思います。これがないと、いつまで投資を続けるのかといった大事なことが明確になりません。


投資を始めるときに最初にすべきことは、「何のために投資をするのか」「何のために資産形成に着手するのか」という、その目的をよく考えること。そしてこれに合った投資先を見つけることがスタート地点です。


子供に残せるほどの資産がないのなら、何を残してやれるのか、真剣に考える必要がある。自分の若い頃を振り返って、「あのとき、これをやっていれば」「あの頃、これを知っていれば」という資産形成にまつわる経験や後悔。それこそ子供に残せる最良の資産ではないでしょうか。


「貯蓄がないから投資ができない」ではなく、「収入から投資をすればいい」のです。給料の中からお金を貯めようと考える時には、銀行預金の口座ではなく投資口座を考えるということになります。最近流行の積み立て投資という言葉はまさしくこのことです。


筆者は、以前勤めていた会社の自社株を15年以上買い続けてきました。しかしその会社は倒産し、全て紙切れになってしまいました。単に1つの企業の株式を持ち続けることが長期投資ではないのです。投資を継続するという意味で「市場に居続けること」が長期投資なのではないでしょうか。


「卵は1つのかごに盛るな」という分散投資を説明する投資の格言は、単に分散投資の話だけでなく、長期投資と結び付けて説明してほしいと思います。また長期投資の対象として考えるべきなのは、より信頼感を増すためにも「資産を分散した対象」のはず。分散投資と長期投資は不可分なものと言えます。


将来を含めて所得(月収)を増やすための努力、つまり自己投資は、将来の資産形成の金額を増やすことにつながります。若い時ほど、色々なタイプの自己研鑽、自己投資に取り組める余地はあるはずです。その時の努力が所得増につながれば、将来の資産形成にも有利になるのです。


資産形成では「時間を味方につける」という言葉がよく使われます。少しでも早く投資を始めれば、運用で得た収益を再び投資する複利効果を生かす時間が長くなり、最終的に資産形成の大きな力になるからです。その点から見ると、20代でも老後に向けて早くから資産形成を始めることは重要だといえます。


資産形成の力になるのは、単に長く投資をするというだけではありません。年収を上げる努力や、その収入からどれくらい資産形成に資金を回すかも大きな影響を持っています。資産形成は金融資産への投資だけでなく、自己投資とその効果も含めて総合的に考えていきたいものです。


金融リテラシーという言葉が最近よく使われるようになりました。「Literacy」を辞書で引くと、「識字」と出てきます。すなわち読み書き能力のこと。つまり金融リテラシーとは、金融に関する知識や情報を正しく理解し、自らが主体的に判断することのできる能力だといえます。社会人として経済的に自立し、より良い暮らしを送っていく上で欠かせない生活スキルなのです。


資産形成を考える時に大切なのが、いくらの金額で資産形成をするかです。言い換えれば、毎月2万円を資産形成に充てるのか、それとも3万円なのか、ということです。別の言い回しをすれば、「給料の何%を資産形成に回すか」ということでもあります。米国ではこの目標を15%にすべきだとの考え方も提示されています。比率で考えるのは所得が上がればその分、資産形成に回す資金も増やすことができるという考え方が背景にあります。若い人にはかえって分かりやすいのではないでしょうか。


肝心なのは、金融商品で資産形成をしようとする時に「自分とプロとの仕事の割合」を最初に考えておくことです。資産形成のための投資をするという行為は、実は6つのプロセス(「投資の目的を決める」「資産の目的に合った口座を決める」「投資対象を決める」「資産配分を決める」「資産配分の調整をする」「ライフステージに合わせて資産配分の変更を行う」)を実行していくことにほかなりません。こうしたプロセスの「どこまでを自分でやるのか、どこからプロに任せるのか」をまず考えてほしい。


資産形成はやり始めれば、ダイエットほど難しくない。まず毎月の給料日に給料口座から投資口座に資金を一定額を振り込むように、自動振替をセットします。「給料から節約して残ったら資産形成に回そう」とすると、苦しい生活をしなければならない気持ちになりがちです。でも、最初に給料から投資のお金を差し引いて、残りで生活するように考えれば、苦しい節約イメージも薄れるのではないでしょうか。


資産形成はダイエットみたいなものだ、とよくいわれます。すぐには成果が出ないけど、続けていくことでいつか成果につながるという意味では、確かにダイエットに似ています。ただ、ダイエットのように苦しみ抜かなければならないわけではありません。半面、ダイエットよりはもっと長い時間の努力が必要でもあります。投資の効果は20年、30年たってから表れるわけですから、ダイエットよりはかなり息の長い活動が必要ということになります。


フィデリティ退職・投資教育研究所では、退職準備に関して多くのアンケートを行ってきました。その中で明らかになっている事実が1つあります。それは、「年収が多い人ほど退職後の生活資金が多く必要だ」ということです。欧米で使われる「退職直前の年収を前提に、老後はその何%で生活するか」を知る「目標代替率」の考え方が、日本でも当てはまることを示しているとも言えます。


マネーセミナーで、「老後のゆとりある生活には平均で月30数万円が必要です」と言われたことはありませんか。しかしちょっと考えれば、「誰でも同じ金額が必要」というのはあり得ないと気付くはずです。色々な人生を送ってきた人たちが、退職後に同じ資金で生活できると言われるのは、私にとってかなり違和感がある考え方です。


野尻哲史の経歴・略歴

野尻哲史、のじり・さとし。日本のエコノミスト。「フィデリティ退職・投資教育研究所」所長。岐阜県出身。一橋大学商学部卒業。山一証券経済研究所ニューヨーク事務所駐在アナリスト、山一証券社長秘書役、メリルリンチ証券会社東京支店調査部リサーチ・マーケティング・マネジャー、メリルリンチ日本証券調査部副部長などを経てフィデリティ投信に入社。フィデリティ退職・投資教育研究所所長を務めた。

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