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有本隆浩の名言

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有本隆浩のプロフィール

有本隆浩、ありもと・たかひろ。日本の経営者。「MS-Japan」社長。大阪府出身。近畿大学商経学部卒業後、リクルートを経て28歳で日本MSセンター(のちのMS-Japan)を設立。

有本隆浩の名言 一覧

どんな価格をつけるかで利益も決まる。つまり、値付けによって高収益を得られるか否かが決まる。当社は世の中にない商品を自ら開発し、自ら価格を決めてきた。


失敗してもいい。失敗は経験になる。行動しなければ失敗という経験を得ることすらできない。もちろん失敗を前提にする必要はない。


大切にしているのは「感性」です。感性は変化を好みます。変化の中にあるビジネスの芽を、誰よりも早く察知する。


次に何が来るかを察知する感性、そのような「流れ」は顧客を見ていればわかる。


成功イメージだけを持ってチャレンジし続ければ、成功するチャンスはどんどん増えていく。


「変化はビジネスチャンス」と捉えていますので、景気の良し悪しははっきりいって、そう気にしていない。仮に悪くなったとしても、その先にチャンスが必ずある。


法改正、制度改正を常に注視し、どこよりも早く対応してきた。だからこそ先駆者としてマーケットを握れた。


感性を磨くには「大いに笑って、大いに泣く」こと。じっと考えるのではなく、何かを感じたらすぐに行動すること。まずやってみる。そうすることで感性も磨かれていく。


感性のアンテナを張って、情報を瞬時に捉え、誰よりも早く行動した人が勝つ。頭でいくら考えても行動しない人は遅れていく。ビジネスとはそういうもの。


「最大の売上、最少の経費」こそが経営の本質。顧客が妥当だと考える範囲内で最高の値決めができれば、利益は最大になる。同時にコスト管理もしっかり行う。


当社の強みは、すべてフロンティアでビジネスを創ってきたこと。誰も手掛けていないマーケットを創ってきた強みがある。


当社は、景気がどん底の時代に、次の成長の芽を仕込んできた。


正確な数字はありませんが、当社がこのマーケットを作ったので、シェアのほとんどを当社が持っています。


やるからには1等賞になるぞという思いがあった。ただ、総合型に走っても大手には勝ちにくいので、特化型でやろうと。そこで、管理部門に特化した紹介業をスタートさせた。


市場で一番高く売れるライン(価格帯)さえ見つけられれば、もう高収益・高付加価値は約束されたようなもの。


商品には売れる「価格帯」がある。それより高くても売れないし、安すぎても商品の価値を損ねてしまう。顧客が「買ってもいい」と思える範囲で一番高い値づけができれば利益率は最高になる。


私も、今まですべての仕事で成功すると信じてやってきました。これからも勝ち続けます。皆さんも、夢と希望を持ち、自分を信じて、感性のアンテナを世界中に張り巡らせて、創造的な自分をつくりあげてほしい。


リクルート時代との違いは、自分一人ですべてやらなければいけないこと。立ち上げたばかりの会社で、まだスタッフはいませんでした。もちろん十分な運転資金もありません。そこで発想力、アイデアで「いかにマンパワーをかけずに、資金も借り入れないで事業を回すか」を工夫しましたね。


バブルが崩壊して、どん底を経験しました。とはいえ、経済環境が厳しい時期だったからこそ、様々なビジネスチャンスが存在していたのです。その一つとして、当社はいち早く、人材紹介業の認可を取得しました。当時は大企業が倒産するなど、大リストラの時代でした。


今までのビジネスモデルだけなら日々のキャッシュフローだけで十分で、幹部も育っており、現状に満足してしまいそうな時期もありました。しかし、それでは面白くないと考え直し、上場に向けチャレンジすることにしました。当社はこれまでに多数のIPOを支援してきたので、自社内にノウハウがあります。そこでショートレビューから約1年9か月の2016年12月にマザーズに上場し、1年後の17年末には東証一部に市場変更できました。合わせて2年9か月という荒業は、もうできないでしょう。


バブル崩壊後、「次はこれでいこう」と発想したのが人材紹介、それも「管理部門特化型の人材紹介」。世間では景気後退で、大手企業が大規模なリストラに踏み切っていました。真っ先に対象になったのが管理部門。総務、人事、経理、法務などの人材です。普通ならそこに特化しても需要がないと思うでしょう。しかし、私は絶対にビジネスチャンスがくると読んでいました。


(独立したとき)何も決めてなかったんです。とにかく何でも売れる自信がありましたからね。まず会社を立ち上げて、一人でリクルートの代理店をやりながら、新人研修・管理者研修の講師、知り合いの会社の顧問などをやりました。そういう仕事で日々のキャッシュを稼ぎながら、自分が立ち上げるべき新規事業をじっくり考えました。そんな時、「会計事務所が人材確保に苦労している」ことを知るんです。瞬時にこれはビジネスになりそうだとひらめきました。会計事務所は人材の流動性が高いのに、それを補うための採用手段は一般の求人誌や新聞くらいしかない。ごく一部の限られた人しか対象にならないのに、多額の予算を使って広く広告を出さないといけないのはとても無駄ですよね。そこで大手会計専門学校と提携し、会計事務所の人材採用の新規事業に乗り出したんです。


人材紹介業の認可を取得できた理由は、情熱としか言えないですね。まだ設立間もない会社でしたし、職安に通い詰めて、事業への思いをひたすら伝えました。当時は、人材紹介業がまだ産業として成り立っていない時期で、通訳や翻訳など、紹介できる人材も限定されていました。事業として展開していたのも、大手数社ぐらいしかいない時代でしたね。


ホワイトカラーのシニアの方々は優秀な方が多いんです。当社にもご登録いただいていますが、経験を積んでいるので知識が深く、対応力も高いので、仕事ができます。若手を採用するよりも、シニアを採用したほうがコストパフォーマンスが断然良いと言ってもいい。けれども、世の中は、まだそれに気付いていない。そこで当社が、このマーケットを創っていこうと考えています。


社外の弁護士さんとも契約している会社がほとんどですが、コントロール役として、インハウス(社内)の資格保有者が今、存在価値を高めています。社外の弁護士さんだと、案件ごとでしか仕事をしてもらえません。そうなると、意思決定のスピードが落ちてしまいます。それから、社外の弁護士さんは、いくつかの選択肢を示してはくれるものの、何が最適な判断かという最後のジャッジはしてくれません。それが、社内の弁護士ですと、自社の看板を背負って「これが当社にとって最良のジャッジです」と責任を持ってやっていただける。


管理部門と士業のためのコミュニケーションプラットフォームサイト「Manegy(マネジー)」を立ち上げました。これは当初、求職者を集めるための手法という発想でスタートしました。マスマーケティングの利用は、当社のような特化型のエージェントにとって費用対効果の問題があるので、別の視点が必要でした。マネジーには日々の業務に役立つ情報やコンテンツが数多く掲載されており、当社が全国の管理部門や士業の方と、転職時だけでなく、日常において接点を持つことができます。これによって当社は潜在的求職者を囲い込むことができ、人材紹介事業のマーケティングにおいて、高い効果を期待できるとともに、特徴のある人材を囲い込むオンリーワンのニッチメディアを目指すことができるのです。このプラットフォームによって当社は人材ビジネスの会社から、ITマーケティング企業に進化していきます。


有本隆浩の経歴・略歴

有本隆浩、ありもと・たかひろ。日本の経営者。「MS-Japan」社長。大阪府出身。近畿大学商経学部卒業後、リクルートを経て28歳で日本MSセンター(のちのMS-Japan)を設立。