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佐藤廣士(経営者)の名言

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佐藤廣士(経営者)のプロフィール

佐藤廣士、佐藤広士、さとう・ひろし。日本の経営者、工学博士。神戸製鋼所社長。大分県出身。九州大学大学院修士課程冶金学専攻修了後、神戸製鋼所に入社。技術開発本部材料研究所表面制御研究室長、技術開発本部材料研究所長、技術開発本部開発企画部長、取締役、執行役員、常務、専務、副社長などを経て社長に就任。

佐藤廣士(経営者)の名言 一覧

金がないなら知恵を出そう。


実際にお客さんと話してみると、今どこに不満があるのか、どんなものが欲しいのかがよく分かる。


下を向いていたら前が見えない。トップはふんぞり返らない程度に頭を上げて前を向き、先を見通すことが大事。


トップが深刻そうな表情をしていてはいけません。組織全体がうつむいてしまいます。平然と大丈夫だという顔をしていなければならない。


つらいときほどニコッとしよう。私は若い頃から心がけてきました。


営業マンと研究者が一丸となって新しい仕事に挑む気風は神戸製鋼の強み。


各開発担当者の熱意や努力に対してマネジメント層には、オンリーワン製品に育つかどうかを判断する眼力、成果が出ることを待つ度量が求められています。


神戸製鋼はニッチな製品の積み重ねで、連結売上高1兆6000億円の規模に成長した企業です。ひとつひとつの製品の市場が小さいからこそ、自分たちの事業を守り、かつ成長させようという各担当者の使命感、責任感が強いのだと思います。


価値観や風土が違う組織がシームレスに連携するためには、共通の理念や目標が必要になります。我々の共通目標は、「すべての道はオンリーワン製品づくりへ」と明快です。


技術が高度化・成熟化する時代では、部署の壁を越えた連携、他社との連携など、いろいろな形の連携が重要になってきます。テクノロジー・ブレイクスルー(技術突破)から、テクノロジー・フュージョン(技術融合)の時代になったと思います。


我々はグループ経営を展開しており、幅広い分野の製品を手掛けています。新しい技術であっても、どこかの部門で対応可能なほど事業が幅広いので、新規案件も受け入れられやすいのだと思います。


既存のオンリーワン製品の競争力を維持するためには、まずはお客様との密なる意見交換が重要です。もう一歩進んだ対策としては、お客様のところにエンジニアを送り込み、お客様と一緒に新しい素材や部品の開発に取り組む活動を行っています。


中期計画において、我々はオンリーワン製品の連結売上高比率を35%から40%に高めることを目指しています。その実現のためには、現在のオンリーワン製品を改善しつつできるだけ延命させること。そして次のオンリーワン製品を開発することが重要です。


不易流行で変えてはいけないものは「極める」姿勢でしょう。原料は時代や価格の変動によって変わってもいいが、材料を加工して製品に仕上げるところは不易なのです。


新しいアイデアのすべてが成功に至るわけではありません。「千三つ」の世界でしょう。農業でも10の収穫を得るには1000の種をまくといいます。ならばそんな無駄はせず、はじめから10の種をまけばいいではないかというとそうではなく、1000の種をまくから最後に10が残る。最初の1000の種を大事にするからこそ、オンリーワンの製品や技術が生まれるのです。


神戸製鋼には「IT mk3」という画期的な製鉄法があります。既存の高炉法では8時間かかる銑鉄製造を約10分に短縮し、コストも製造規模も圧縮でき、需要の増減に柔軟に対応できるのです。これは10年前、一人の技術者のある発見から始まります。当時、鉄は溶鉱炉でつくるのが常識で、まったく理解されませんでした。それでも諦めずに続けた研究が環境の変化とともに評価され、花開きました。


神戸製鋼では他社が容易に真似できないオンリーワン製品や技術に力を入れています。チタン製品もそのひとつです。とくに航空機用では世界的な評価を得ています。しかし、60年前に一人の技術者が試験的に始めたときは見向きもされませんでした。それでも技術者とその仲間は実験を続けました。最初に種をまいた人たちの思いと行動がなければ、世界に誇る神戸チタンは生まれませんでした。


自分の仕事だからと一人で抱え込んでしまうのはいけません。誰かに手伝ってもらうことで、短時間でより質の高い成果が出せるかもしれないからです。


神戸製鋼所は事業領域が多岐にわたります。それぞれの部門が自分のことばかりを考えていては、小さな事業体の単なる寄せ集めで終わってしまう。組織に横串を通し、連携することが大事です。


佐藤廣士(経営者)の経歴・略歴

佐藤廣士、佐藤広士、さとう・ひろし。日本の経営者、工学博士。神戸製鋼所社長。大分県出身。九州大学大学院修士課程冶金学専攻修了後、神戸製鋼所に入社。技術開発本部材料研究所表面制御研究室長、技術開発本部材料研究所長、技術開発本部開発企画部長、取締役、執行役員、常務、専務、副社長などを経て社長に就任。

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