上釜健宏の名言

上釜健宏のプロフィール

上釜健宏、かみがま・たけひろ。日本の経営者。TDK社長。鹿児島県出身。長崎大学工学部卒業後、TDKの前身である東京電気化学工業に入社。香港・中国などで18年間海外駐在員として活動。記録デバイス事業本部技術戦略部長、ヘッドビジネスグループゼネラルマネージャー、執行役員、常務、専務などを経て社長に就任。

上釜健宏の名言 一覧

何の派手さもないけれど、こつこつと地味な取り組みを積み上げていく。TDKの生きていく道は、唯一そこしかない。


世界経済には停滞色が強いけれど、動いているところはある。


次の柱になるような事業は、いろいろな取引先と話し合う中でしか気づけない。


解は現場にあり。知らぬを隠すは恥。


業績が好調だからこそ、風土改革を思い切りやった方がいい。


安い賃金を求めて動くという感覚は、もう捨てるべきでしょうね。市場があるから進出するという戦略が重要になると考えています。


部品の品質をもう一度問い直す必要がある。そのためには、自前でやらないと問題点を把握できない。


「不易流行」という言葉があります。チャラチャラした流行を追うのではなく、「不易」の部分をしっかりできる会社にしていきたい。


秘書が優秀だと生産性は格段に上がります。その意味では中国でバイスプレジデント(副社長)をしていたとき、10年にわたり私の秘書を務めてくれた女性は、秘書の鑑でした。いつどこで誰と会うかといったスケジュール調整はもとより、会合のためのレストランの予約や、お客さんの送迎の車の手配など、万事において抜かりがないのです。


資料を作成してもらうときは、グラフのイメージを手書きで書いて渡しています。


スケジュール管理は秘書が行っています。毎日の予定は秘書に尋ねるか、必要な部分をプリントアウトしてもらえば事足りるので、これも、とくに自分の手帳を使わなくても大丈夫です。秘書からもらったものは日曜日にじっと見て「ここが空いている」「この日をどう詰めるか」と考え、月曜日に指示を出します。


TODOリストは手帳には書かず、使用済みのコピー用紙の裏に書いて、1日が終わったら会社でシュレッダーにかければ、機密が漏れることもありません。


私は手帳をあくまで業務記録用とみなしています。訪問を受けた人の名前と話の内容、会食の場合は店名、営業先の担当者から受けた説明、工場を視察した際に明らかになった問題点など、仕事に関する事実のみを日付とともに時系列で書くようにしています。


手帳を使い始めたのは、30歳で香港に赴任して、しばらく経ってからです。それまではすべて暗記に頼っていました。まだ若かったので記憶力には自信があったのです。きっかけは、あるとき会社から、突然過去の記録を日付レベルで提出するように求められたことです。是には困りました。数カ月程度ならいざ知らず、数年前となると、いくら記憶力には自信があるといってもお手上げです。これに懲りた私は、手帳の重要性に気づき、生まれて初めて手帳を買いました。


ウチは自動車向けセンサーを始めてまだ4~5年の素人。人材とノウハウのある会社を買って学ぶ必要があります。5年後には一気に立ち上がる市場で有力プレーヤーになるには今から準備をしておかないと。


当社は創業以来素材から製品に至る全工程を自社で一貫生産するものづくりが強みです。素材から手掛けるため、製品の進化を主導でき、安易な模倣も許しません。


重要になるのが、創業者の精神や行動指針を末端の社員まで理解させること。だから私は、漫画家を雇って絵で伝えろと言っているんです。文字だけだと誰も読みませんからね。


業績が悪い時に改革に取り組んでも、ろくなことは無いですよ。言い訳を探したくなるし、やっぱり萎縮する。業績が好調なタイミングにやるからこそ迫力が出るし、社員も理解してくれます。


歴代の社長は「人が財産」だと言いながら、研修の講師は社外から連れてくる。本来ならば、社内の経験を後進に伝えて教育するのが筋ですよね。本社が手配師ばかりになってしまったので、背中を見た事業部門もそうなってしまった。


リストラをすると全員が萎縮しちゃうんです。赤字部門を切る選択をすると、黒字の部門まで引っ張られてしまう。ならば、強い部門に「伸びろ、伸びろ」と言い続けた方が企業全体にとってメリットがある。


インダストリー4.0にそのまま「乗っかる」のは何となく“しゃく”じゃないですか。そこで私は「インダストリー4.5」を目指せと提唱しています。4.0に加える「0.5」は、TDK独自の品質に対するこだわりです。


上釜健宏の経歴・略歴

上釜健宏、かみがま・たけひろ。日本の経営者。TDK社長。鹿児島県出身。長崎大学工学部卒業後、TDKの前身である東京電気化学工業に入社。香港・中国などで18年間海外駐在員として活動。記録デバイス事業本部技術戦略部長、ヘッドビジネスグループゼネラルマネージャー、執行役員、常務、専務などを経て社長に就任。

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