澤村諭の名言

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澤村諭のプロフィール

澤村諭、さわむら・さとし。日本の経営者。電子部品メーカー「ローム」社長。京都出身。立命館大学理工学部卒業後、東洋電具製作所(のちのローム)に入社。代表取締役営業統括本部長、西日本営業本部長、常務取締役、代表取締役専務などを経て社長に就任。

ターゲットとする市場をマクロな視点でとらえて、様々な立場のお客様のニーズを的確に把握し、製品に反映することが重要。


利便性はもちろん重要ですが、使命感は製品開発のより大きな原動力になる。


当社は創業当時より「企業目的」に基づき、品質を第一とした良い商品の供給やものづくりを通じて、文化の進歩向上に貢献することを常に使命としてきた。


構造改革と、市場戦略を変えて再成長を目指す改革には、同時に取り組む必要がある。


開発本部から顧客の要望を聞いて、製品のコンセプトを決める部隊を独立させた。ここが先行し、技術開発はそれに応じていくようにすることで、市場に合わせる体制を作ったわけだ。


顧客から求められるものが大きく変わってきている。いま必要とされるのは、自社の技術から発想した製品開発ではなく、顧客のニーズとその変化を第一に考えて製品開発と生産を変えていく「マーケティング改革」だ。


今や企業が、社会課題を意識せずに事業を進めることが難しくなった。様々な社会的課題が世界的な規模で顕在化していますが、これらの課題を解決し、「持続可能な社会」を築くことは、すべての企業に求められている。


新しいニーズを掘り起こすうえでは、大学との連携も必要だと考えています。企業の場合は、ビジネスとして成立させることが前提になるため、思い切った取り組みを始めるといっても限界があります。新しい技術が豊富にあり、将来を見据えた研究をされている大学と協力すれば、それぞれ技術を生かしながら、新しいニーズを効率よく掘り起こせるのではないでしょうか。


IoTに関連するビジネスを展開するうえで難しいのは、かつてのように複数の企業で市場を分かち合えるような大きな需要をもたらす単一のニーズがなかなか見当たらないことです。市場に潜在する多種多様なニーズをひとつひとつ拾い上げて、それに対応するソリューションを迅速に提供しなければなりません。


大きな可能性を秘めた技術を数多く展開していますが、その技術を生かせるニーズをすべて把握しているわけではありません。むしろ私たちが知らないニーズが、社会の至るところにあるのではないかと思っています。そこで、これまでかかわりが少なかった異分野や他の業界の皆さんと交流する機会を増やすつもりです。それによって私たちの技術の応用を広げ、社会の発展に一段と貢献したいと思っています。


社会を意識した取り組みは、東日本大震災や、その後の電力危機などを契機に一段と強く意識するようになりました。社員一人ひとりが、社会に対する使命感を持ってものづくりに取り組むステージにきていると強く感じています。


ロームの「企業目的」や「営業基本方針」には、社会に貢献することが明示されています。これに基づき、ものを消費するエネルギーの省エネだけでなく、ものをつくるエネルギーの省エネ・省材料を心掛けて製品を開発してきました。


最近では、社会における価値と企業から見た価値を両立させながら、事業活動を通じて社会が抱える課題を解決することを目指すCSVという理念を重視する機運が企業の間で高まっています。ロームも、社会とのかかわりを常に意識しながら事業を進めています。


近年、人類のサステナビリティにかかわる地球規模の社会問題が相次いで浮上してきました。その多くは、従来の考え方や過去の技術の延長では簡単に解決することはできません。こうした状況の中で、企業が果たすべき役割も変わるべきだと思っています。半導体・電子部品メーカーのロームは、「省エネルギー」や「小型化」の技術を追求しながら、様々な形で社会に貢献するつもりです。


「品質を第一とする」という企業目的を掲げるロームは、一般的な半導体メーカーとは違い、開発から製造までを一貫してグループ内で手掛ける「垂直統合型」のビジネスを展開しています。これは創業以来、大切に守り続けてきた「品質を何よりも優先する」という当社のマインドの象徴でもあります。あらゆる工程で高い品質を作りこみ、確実なトレーサビリティの実現やサプライチェーンの最適化を図ることにより、製品としての貢献だけでなく、ものづくりを通じた安心の提供もできると考えています。


澤村諭の経歴・略歴

澤村諭、さわむら・さとし。日本の経営者。電子部品メーカー「ローム」社長。京都出身。立命館大学理工学部卒業後、東洋電具製作所(のちのローム)に入社。代表取締役営業統括本部長、西日本営業本部長、常務取締役、代表取締役専務などを経て社長に就任。

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