津賀一宏の名言|役員の条件

役員の条件をひとつだけ挙げろと言われれば、皆から尊敬され、チームワークを生かして仕事ができる人。これが不可欠。頭がいい悪いではなかなか評価できない。

津賀一宏 の経歴

津賀一宏、つが・かずひろ。日本の経営者。パナソニック社長。大阪出身。大阪大学基礎工学部生物工学科卒業後、松下電器産業(のちのパナソニック)に入社。カリフォルニア大学サンタバーバラ校コンピュータサイエンス学科修士課程修了。松下電器マルチメディア開発センター所次長・所長、パナソニックAVC社AVネットワーク事業グループAVCモバイル・サーバ開発センター所長、役員デジタルネットワーク・ソフトウェア技術担当、海外研究所担当、デジタルネットワーク事業戦略室担当、常務役員、オートモーティブシステムズ社社長、パナソニック専務などを経て社長に就任。

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景気うんぬんじゃないんです。世の中に課題がある限り、それを裏返せば事業機会があるということですから。我々は努力して、社会の課題解決に尽力していくべきなのです。

新しい情報を仕入れると脳はそれに反応して、どんどん変化していきます。脳の回転数がアップするのです。

会社を成功させるための3条件

  1. 会社を経営する目的を明確にすること。私は、「全従業員の物心両面の幸福を追求する」という誰もが共感する経営哲学を掲げ、それを全従業員に伝え、共有化しています。
  2. 目標を数字で具体的に提示し、全員で共有し達成する仕組みを整えること。
  3. 従業員の求心力を高めること。そのためには社員とよく会話して、思いを伝え合うこと。

資金集めと言う点では上場のメリットはあまりありません。最大の狙いは優秀な人材の確保と成長のための信用力の強化でした。「オンライン上でできる不動産経営」を掲げる当社のビジネスモデルに重要なシステムエンジニアの確保において、大きな効果があると思います。上場以降は業界トップクラスのエンジニアが雇用できるようになりました。

データに惑わされる人は、「都合のよいデータ」しか見ていないことが多い。自分の考えを正当化したり、補強したりするデータを見つけたら、それで終わり。別のデータが出てきて、自分の考えが根底から覆される可能性を考えません。

布施の実践によって「私のモノが増える」ことより「相手の幸せが増す」ことに価値を見出すようになる。すなわち、「私」を中心とした見方が「相手」中心に移行するのだ。それは「自我的」な見方から「慈悲的」な見方への転換を意味する。

四国電力は、販売電力量が東京電力の10分の1、関西電力の6分の1と電力10社の中で規模は小さい。その小さい会社が大手と競争するときに何が強みなのか、よく考えてみると、小さいながらゆえに持てるスモールメリットが3つあると私は言っています。

  1. 社員とお客様の距離が近いこと。
  2. 社員同士の距離が近いこと。
  3. 社員と設備との距離が近いこと。

お客様との距離が近ければサポートができますし、社員同士の距離が近ければコミュニケーションのスムーズになります。多くの社員が設備に触れ熟知することで、運用やコストダウンに創意工夫が働きやすくなります。

私自身は、個人的に投資で儲けようと思えばいくらでも可能でしょう。相場観は比較的いいからです。野村証券ニューヨーク支店勤務時代、アメリカで日本企業の株を売り込む仕事をしていましたが、私が毎朝各リポートは機関投資家やポートフォリオマネジャーに「よく当たる」と高く評価されたものでした。しかし、私は基本的に、お金は自分の身につくものしか身につかないと考えています。だから、私利私欲で必要以上に大金を儲けようとあくせくする気はありません。

クロージングではとにかく「いま決めてください」といっていました。創業当時は私ひとりの会社だったので、すぐ次の営業先を訪問しなくてはならず、そうとう忙しかったのです。商品説明をするときも、最後まで説明して断わられると、大きなエネルギーの消耗と時間の無駄になります。もちろん相手にとってもです。ですから、まず最初に「こういうサービスのご案内にうかがいました。ご興味ありませんか?」と質問し、相手が「興味がある」と答えれば説明を始める。説明が一区切りついたら「この先もお聞きになりますか?」と質問して、「聞きたい」と答えたら続ける。これを繰り返して、最後のクロージングにつなげていました。

いまでは多くの企業が受付担当者の人員を減らし、Eメール対応での比重を高めています。Eメールに蓄積されていった顧客からのクレーム情報は、視点を変えれば宝の山です。「この商品のここが気に入らない」とか、「もっとこんなサービスが欲しい」といった顧客の本音が溢れているわけですから。そこで顧客からのクレーム情報を、マーケティング部や営業部門が蓄積してきたデータと効率的に組み合わせれば、商品開発戦略に結びつけることができます。

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