濱田純一の名言 一覧

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濱田純一のプロフィール

濱田純一、はまだ・じゅんいち。日本の法学者。東京大学総長。兵庫県出身。東京大学法学部卒業、東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了、東京大学大学院法学政治学研究科博士課程単位取得退学。東京大学新聞研究所助手・助教授、同大学社会情報研究所教授・所長、同大学院情報学環教授、東京大学理事・副学長などを経て東京大学総長に就任。

ゼロか1かで選択せず、できることから確実に素早くやっていく。


狭い社会にずっといると対応能力は限られたものになってしまいます。ですから、積極的に海外に出て行って自分の能力を伸ばすことが大事。


人を育てるということは時間がかかるもの。


今の世の中、若者にチャンスを与えていないだけで、そのチャンスを与えさえすれば若者はいくらでも伸びていく。


頭の中だけで物事を分かったつもりになるのは不十分で、一度、現実や本物に触れることはとても重要なこと。


受験勉強で得た知識を、一度現実と照らし合わせてみることが重要。


英米のトップ大学と同じことをするのではなく、日本の大学として売りをつくっていかなければ、存在意味はない。


日本という狭い枠の中で考えていても、いずれ頭打ちになる。次のステップに進むために、多様なものの見方、発想というものを取り入れていくという意味で、グローバル化が必要。


高齢化や温暖化など、正解が見えない問題に世界を視野に入れて取り組む必要がある。そのためには、従来とは異なる教育や研究の手法が求められています。


大学ランキングなど気にするなという声もあります。しかし、たかがランキング、されどランキングです。この順位を見て進学先を決める優秀な学生もいるでしょう。
【覚書き|いくつかの大学世界ランキングで東大の順位が大幅に下がっていることについて語った言葉】


グローバル化に対応し、多様性を生む新たな教育を確立すること。それが教育改革の本質です。大学で知識を開発する手法が変われば、社会に大きな影響を及ぼします。そのため、大学改革は東大だけではなく、社会全体で考える問題です。秋入学は、その第一歩。だから諦めませんし、嫌がられても耳の痛い話をし続けるつもりです。


資金面で制約がある中、我々にできることはカネには代えられない東大の魅力を高めることです。そのために、国際的な研究ネットワーク作りを教員任せにせず、大学として支援する。学部では、英語だけで修了できるコース「ピーク」を昨年から始めました。まだ毎年30人程度の規模ですが、さらに増やします。日本語が壁となり優秀な留学生が来ないのなら、こちらが英語でやるしかない。


十分な財源がなく、このままではやりたい研究ができずに基礎体力が弱っていくのではないかと懸念しています。米国の大学が本当にうらやましい。ハーバード大学は、東大の年間支出とほぼ同額を、寄付基金の運用益だけで稼ぎ出すほどですから。


かつて、日本が「追いつけ」「追い越せ」と欧米をモデルにしていた時代は、知識を海外から取り入れ、国内でうまく使いこなせる人材を育てればよかった。しかし、もうそれは通用しない。


日本の国力は、以前ほど力強くありません。東日本大震災からの復興も急ぐ必要がある。これまでにない課題に直面する中、日本を代表する大学である東大として、十分な役割を果たせているのか。日本でトップの研究者や学生を抱えているのに、その潜在力を十分に生かし切れていないのではないか。まだまだ力を発揮できるはず。そんな危機感があります。


個々の木を植え替えるだけではなく、森全体を動かそうという感覚でないと、今の時代の大きな変化のスピードについていけない。


一部の学生は、何もしなくてもどんどんいろんなことにチャレンジしています。しかし中間層の学生は頭は良いし、大抵のことはできるということに満足してしまっているきらいもある。そういう学生たちが外に出て、いろんなものとぶつかって苦労すれば、もっと伸びます。


グローバル化という言葉のとらえ方は考えなければなりません。直観的には英語ができて海外で活躍するということなのでしょうが、それだけではない。今、多様化の時代と言われていますが、さまざまなものの考え方からいろんな生き方まで多様化しており、世界の知や経験を取り込みながら多様性を生む新たな教育を確立することが、グローバル化です。


大学の場合は現場の教員の意欲が大事です。彼ら、彼女らが本当に真剣に教育なり、研究なりに取り組もうという気持ちをかきたてるような環境をつくるのは、大学執行部の重要な役目です。


今は黙っていても学生が来る時代ではなくなった。


私は「知の共創」という言葉を使うのですが、大学で生み出した知を社会に還元するだけでなく、産官学で一緒になって取り組むことで、大学だけではつくれない知識や知恵が生み出される。


高齢化という問題一つをとっても、解決のためには社会学や社会心理学の専門家も必要ですし、医学や工学系、法学系といった様々な専門家の意見が必要なんです。もちろん産業や行政との連携も不可欠です。そういった社会の課題に対して横串を刺して解決策を見出そうという取り組みは、今後も増やしていきたい。


日本というのは経済力もありますし、文化も豊かで、住むのも安全、生活水準だって世界一です。こういう社会を作ってきたことに、我々はもっともっと自信をもっていいのだと思います。


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