久夛良木健の名言 一覧

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久夛良木健のプロフィール

久夛良木健、くたらぎ・けん。日本の技術者、経営者。ソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)社長。プレステーション開発者。東京都出身。電気通信大学電気通信学部電子工学科卒業後、ソニーに入社。ホームビデオ事業本部コンピュータ・エンターテイメント事業準備室室長、SCE取締役開発部長、SCE社長、ソニー執行役副社長兼ホーム・ゲーム・半導体担当。ソニーCOO(最高執行責任者)、SCE代表取締役会長兼CEO。そのほか、角川グループHDや楽天の社外取締役、立命館大学大学院客員教授、ノジマ取締役、サイバーアイ・エンタテインメント社長などを務めた。2004年に雑誌『TIME』が公表した「世界で最も影響ある100人」に選ばれた。

いま、人々が求めているのは消費ではなく、それによって得られるエクスペリエンス(体験)なのです。ハード機能の凄さや、どんなソフトがあらかじめ組み込まれているかということさえ、いまやあまり重要ではなくなってきています。それより、それを使ってどんな体験ができるかに興味が移っているのです。


昔の商人とお客さんは店先でおそらくいろんな話をしたでしょう。「今度お似合いのいい反物が入りましてね」とか、「この下駄の鼻緒、そろそろ替えどきかね」「いやいやまだ直して使いましょう」とか。その人にカスタマイズした商品とサービスを提供する。こうした失われた顧客との継続的なつながりが、再びインターネット上でできるようになりました。一人一人の好みをサーバー側で理解して、ネット上の膨大な情報の中からその人に向けたオーダー製品や専用サービスを届けることができます。


昔のソニーはその製品を使ってどんな体験ができるかということを提示するのが上手でした。「ウォークマン」は、どこにいても自分の世界が常に音楽に包まれているという、それ以前にはなかった体験をユーザーに提供したのです。


家電は英語でコンシューマーエレクトロニクスです。消費(コンシューム)という概念は産業革命以降に動力が生まれ、大量生産と物流・流通のインフラが整うことで誕生しました。日本でも消費=売っておしまいというビジネスが戦後の高度成長による巨大な需要によって成立したのですが、それは人類の中でほんの数十年の出来事に過ぎないのです。


プレステは確かに継続的なビジネスだと言えるでしょう。しかし、それは何もプレステが初めてではなく、八百屋も呉服屋も腕に自信のある職人も、昔からずっと継続的な商売を生業としてきたのです。というより商売とは継続性がなければ成り立たなかったのです。


仕事中に気配がしたので振り向くと井深(大)さんが立っていて、「何してるの?」と声をかけてくるんです。勝手に作っていた液晶のレベルメーターを見せたら、「音響のエンジニアたちには見せたの?」と。まだですと答えると、井深さんは「じゃあ、自分から言っとくね」とおっしゃいました。すると翌日、芝浦の音響の人たちが大挙して、私のところに来たんです。私が作った試作のレベルメーターを評価してくれて、最終的に商品化されることになりました。


ソニーはエンジニアリングで世の中のライフスタイルを変える会社だと私は思っています。従来のやり方を踏襲していたり、社内だ社外だと区別したりしていては、世界を変えることなんてできなかったでしょう。


好奇心を持ってさまざまな領域にチャレンジし、そこから得られるエッセンスをいかに自らの血肉として吸収できるかどうかが重要。


常に好奇心を持って世界中の人たちと接していると、どこにどういう才能が埋もれているのか、誰が実際のキーマンで、やっていることが本物かどうかが、不思議とわかるようになってきます。そして、事を起こすときには、即時にアクションにつなげることができるようになる。


プレイステーションの開発プロジェクトでは、全員一丸となって「コンピュータ・エンタテインメントの創造」という共通の夢に向かって、会社間の垣根をとくに意識することなく、プロジェクト全体を大きな成功へと導くことができました。


プレイステーションを世に出すことができた要因のひとつとして、吸収力旺盛な30代に、技術的にもマネジメントの面でも、じっくりとチャージできたことが大きかったのではないでしょうか。世界の最先端のテクノロジーに触れる醍醐味、会社を超えたチームマネジメントの妙も、30代の経験と蓄積がもとになっています。


従来は、何をやるにしても「人・モノ・金」が必要で、それらの資本は大企業に集中していた。それが今やインターネット時代の到来により、かなりの部分が水平なレイヤー群として広く提供され、誰でも比較的安価で利用可能になっている。その上で新興ベンチャーが画期的なアイデアを持ち寄り、魅力的なアプリケーションを考えて、例えばツイッターやフェイスブックのように自らのネットワークプラットフォーム上で公開する。それがユーザーの心を掴むと一気に何億人というビジネスがテイクオフできる可能性がある。日本からも様々なベンチャーが戦いやすい状況が既に開けている。


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