マーク・ベニオフの名言 一覧

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マーク・ベニオフのプロフィール

マーク・ベニオフ。米国の起業家。オンデマンド・ビジネス・アプリケーションを提供する「セールスフォースドットコム」創業者。15歳でエンタテインメントソフトウェア会社リバティー・ソフトウェアを設立。南カリフォルニア大学卒業後、アップル、オラクルなどでプログラマとして長期間活躍したのち、2000年にセールスフォースドットコムを創業。「ソフトウェアの終焉」を提唱し、ビジネスアプリケーションをインターネット上で利用できるサービスを世界に広めた。

これからのネット社会にあらゆる企業に共通する課題は、もっと顧客に近づいていかなければならない。


仕事を成し遂げるうえで、「自分をリフレッシュさせる」ことを疎かにしてはいけません。そのためにも休暇は積極的にとるべきです。


達成した成果をリーダーがすべてやり遂げていると思ってはいけません。実現するのは従業員なのです。まさに人がパワーの源泉なのですから、リーダーは個人を奮い立たせることが重要です。


市場環境がめまぐるしく変化する時代に、顧客に最も近い企業が大きな成功を収めるのは明らかです。ネットの技術を活用し、従来とは全く異なる形で顧客とつながることができるかどうかが、企業の命運を分けるようになります。


当社は常に成長性があり、革新的な「より良いアイデア」を持つ会社との提携を求めています。
【覚書き|トヨタやNTTコミュニケーションズと提携したことについて語った言葉】


オラクルに在籍していた当時、休暇中のハワイの海で泳いでいたときに、アマゾンのウェブサイトとオラクルのサイトを同時に思い浮かべたところ、機能をネットワークに乗せ、必要な期間に必要な容量のサービスをネット上で提供するクラウド型サービスのアイデアがひらめいたのです。これがセールスフォースの業態につながっています。


昨日、京都に行き、歴史あるお寺や庭園を散策しました。本当に素晴らしかった。こういった経験は、イノベーションを起こすためのアイデアを得るために非常に重要なプロセスなのです。「革新」は、日々の仕事の中からでなく、休暇をとってリラックスしているときに生まれるのだと思っています。


日本に「元気がない」のではなく、「あれはできない」「これもできない」と諦める癖がついているのではないでしょうか。ネガティブな考えは脇に置いてください。私は日本支社を従業員1000人、売上1000億円規模の企業にしたいと思っています。期限は決めていませんが、日本の力を信じていますから、そう遠くない未来に実現すると思います。


日本のビジネス文化はもっと根本的に変わらなければならない。起業家のための居場所を作り、彼らが事業を推進できる環境を与えるべきだ。そして、起業家はリスクを冒すことも失敗することも、夢を追いかけ続けることも許されるべきだ。イノベーションは、そう単純なビジネスではない。日本の未来は、起業家たちの夢の中にある。


既存のやり方に疑問を投げ掛け、新しいアイデアを提案し、新たな産業を作っていける若い起業家が必要だ。日本の大企業や投資家らは、起業家の重要性を認識すべきで、彼らに投資し、彼らの商品を世界の市場に売り込む手助けをすべきだと思う。起業家の貢献が評価され始めれば、日本に成長と活力を生む新たな領域が見えてくると、私は信じている。


人材の多様性は、イノベーションに重要なポイントの一つでもある。シリコンバレーが世界有数のイノベーション中心地の一つであることは、ただの偶然ではないだろう。シリコンバレーで勤務するエンジニアの半分以上が外国生まれで、IT企業の創業者または最高経営責任者(CEO)の半分もまた外国生まれだ。グーグルのセルゲイ・ブリン、インテルのアンディ・グローブ、ヤフーのジェリー・ヤンらが、シリコンバレーを今日ある姿に発展させた。海外出身者の雇用が、イノベーションと成長の大きな原動力となってきたことはすでに証明されている。


日本の経営者と話すとよく、日本には起業家のカルチャーがないという話を聞く。しかし、私はそれが真実ではないと思っている。楽天の三木谷浩史社長は起業家ではないのだろうか。グリーの田中良和社長は、ファーストリテイリングの柳井正社長はどうだろう。盛田昭夫氏は、最も偉大な起業家の1人だった。日本には起業家精神がないと言うよりは、起業家たちが高い評価を受けていないとする方が正確かもしれない。では、それはなぜだろう。答えはシンプルだ。彼らは既成概念を覆すからだ。


人材確保の重要なポイントはスピードであり、才能のある人材の獲得はグローバルな競争となっている。日本の企業が経営陣に海外出身者や女性を起用することができるのならば、これらの企業がより大きな飛躍を遂げることは確実だ。


トップダウン方式でなされる一方通行のコミュニケーションの時代は終わった。政府や企業は、今や絶えず衆目にさらされている状態だ。ソーシャルネットワークはあらゆる個人をジャーナリストへと変え、ツイッターやフェイスブックは、現状の組織体制に多大な影響力を及ぼすようになった。


日本はグローバルな人材の獲得に向けて、より迅速な行動をとる必要がある。日本の経済は非常に開放的である一方で、他の国・地域と比較した場合、海外出身者の雇用については閉鎖的だ。日本経済の成長機会の多くが海外に存在する中、グローバルな知識とコミュニケーション能力を持たずにどのようにして成功を収めることができるだろうか。


次世代のネット社会では、企業活動も大きく変化する。製品の作り方や取引先・社員との関係は様変わりし、顧客とも従来とは全く異なる形でつながっていかなければならなくなる。各企業のCEO(最高経営責任者)は経営の進め方を大きく変えていかなければならなくなるだろう。


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